核武装の費用対効果

白村江で百済・日本連合軍が唐・新羅連合軍に大敗したときの唐の勢力範囲は中華史上最大であり、西域においても北の蒙古高原においても南のベトナム方面においても至るところで版図を拡大していました。現在の中国はその頃と同じような超大国になる可能性があり、日本としてはその勢力拡大の動きに対しては当然力で対抗する必要があります。白村江の敗戦後、九州沿岸の防備を堅固にするために全国から防人を集めて防御体制をつくり朝鮮半島からの浸入に備えました。今、必要であれば核武装もすべきだと思いますが、問題はその費用対効果です。ika18氏のコメントにある核搭載の攻撃型原子力潜水艦を自力で開発する、あるいは米国から購入するのは良い案かもしれません。広島に落とした原子爆弾を米本土からテニアン島まで運んで来た米重巡洋艦インディアナポリスを積荷の原子爆弾を降ろした三日後に日本海軍の潜水艦伊58が三発の魚雷で撃沈しましたので、日本は潜水艦による攻撃は得意だと思います。別の案としては、普天間の米海兵隊を高知龍馬空港に移設し、中国海軍が沖縄、九州を攻撃しているときに、中国海軍の舟山軍港の背後に米海兵隊と自衛隊が強襲上陸することです。母港に帰れなくなれば、燃料切れで艦隊は自滅します。鳩山由紀夫氏が主張する東アジア共同体に意味はなく、ヨーロッパ共同体は強大なソ連と米国に対抗してつくられたものであり、日本が強大な中国に対抗してつくるのであれば西太平洋共同体であり、当然中国は加盟できません。また別の案として私は今アフリカのマラウイに在住していますが、現代的な交通の利便性から言えば地面や海がつながっていなければ共同体や連邦国家をつくれないわけではありません。日本とマラウイが連邦国家になれば日本は豊富なアフリカの資源にアクセスできるようになり、海のないマラウイは日本の沖縄や北方領土を日本と共有できます。マラウイ大統領が北方領土を日本に返せとロシアに強く主張できるでしょう。中国は今マラウイ始めアフリカ諸国に資源を狙って強力に進出しています。小沢一郎氏が円高の間に資源に投資しろと言うのは中国への対抗であることは言うまでもありません。